介護福祉士の資格があれば福祉用具相談専門員の仕事ができる!?

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介護福祉士の資格を取得したけれど、どのような職場に就職しようか?中には迷っている方もいらっしゃるかと思います。老人ホームやデイサービスセンターなどの高齢者分野、障害福祉サービス事業所や就労支援事業所などの障害者分野、放課後等デイサービスなどの児童分野など多岐に渡ります。

ですが、介護福祉士が就ける仕事は実際の介護だけではありません。今回は福祉用具相談専門員について解説したいと思います。

1.福祉用具相談専門員とは?

福祉用具専門相談員とは車椅子・介護用特殊ベッド・入浴用のリフトなどの福祉機器や介護用具を購入する際に、選び方や使い方について専門的なアドバイスをする相談員のことです。 

障害者や高齢者が介護保険の制度下で介護に必要な用具を求める場合には専門家に相談しなければなりません。

利用者の身体状態を踏まえた上で住宅構造や環境などを考慮して福祉用具を選ぶ必要があります。

ですので介護用品の販売やレンタルなどを行う事業所には、2名以上の福祉用具専門相談員を配置することが義務付けられています。

2.資格取得方法

福祉用具専門相談員になるには50時間の講習を受講し、最後に修了評価試験(筆記)を受ける必要があります。

→福祉用具専門相談員のスクール・講座比較はこちら

[講習の科目]

項目 時間数
福祉用具と福祉用具専門相談員の役割 2
介護保険制度等に関する基礎知識 4
高齢者と介護・医療に関する基礎知識 16
個別の福祉用具に関する知識・技術 16
福祉用具に係るサービスの仕組みと利用の支援に関する知識 7
福祉用具の利用の支援に関する総合演習 5

→福祉用具専門相談員のスクール・講座比較はこちら

しかし、介護福祉士を取得しているのであれば福祉用具専門相談員の指定講習を修了しなくても、福祉用具専門相談員のお仕事ができるのです!

【福祉用具専門相談員の業務ができる該当国家資格】
介護福祉士、社会福祉士、保健師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士、義肢装具士

上記の資格があれば福祉用具に関する知識があるとみなされるため福祉用具専門相談員の業務ができます。

3.介護福祉士で現場の経験があればさらに有利

介護福祉士を取得しているのであれば実務経験のため実際の介護現場で働いていたいた方も多くいらっしゃると思います。実際の介護状況などを踏まえた上で高齢者に適した福祉用具を提供するアドバイスの力も自ずと身についていると思います。
福祉用具を利用したい家族にも介護福祉士所持していることをアピールできれば利用する側も安心できると思います。

4.福祉用具相談専門員の業務内容

主に福祉用具販売・レンタル事業を行なっている会社に就職します。業務内容は介護が必要な高齢者を担当しているケアマネージャーに福祉用具の営業を行なったり、利用者様の状況や住環境に適した福祉用具の提案、バリアフリー化など住宅改修の提案などを行います。依頼先に向かい、相談に応じる事が多々あるので自動車普通免許が必須な求人が多くあります。
福祉用具提案の際、住環境の知識も必要となってきますので働きながら福祉住環境コーディネーターの資格を目指すのも良いかもしれません。